現在のところ、視聴率は番組の良し悪しについての客観的指標として最も使用されている。視聴率が高い番組は「いい番組である」、「広告効果が高い番組である」という評価となるので、テレビ局はさまざまな手段で視聴率向上のための努力をする。しかし、その努力が行き過ぎると、番組内容は二の次で高視聴率を取れる番組を制作しようとしてしまう。その結果、さまざまな悪影響を与えてしまうこととなる。
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興味本位の番組・大衆迎合的番組が増える。また、そのような番組制作においてプライバシー権・放送倫理を侵害する問題が発生する温床となる。
高視聴率を望む傾向が強くなるので、低視聴率番組は途中で打ち切られやすい。ただし、打ち切りとなった番組が後に多大な評価を得ることも希にある。
刺激的、ドラマ的な展開を求めんがためのやらせなどの捏造行為が発生しやすい。特に軽度のやらせは演出の一種として扱う傾向があり、番組全体の劇場化が指摘される。
冒頭で述べた通り、（1960年代から2000年まで2社体制で視聴率調査をしていた）「ニールセン」と「ビデオリサーチ」とで、最もテレビの視聴が高い時間帯の基準が両社で異なっていたからによるものとされている。米国に本社を持つ「ニールセン」では、米国基準で最もテレビの視聴が高い時間帯を設定し、これを19時から23時までとして「プライムタイム」と呼んだ（ただし実際の米国における「プライムタイム」の時間帯は月～土曜の20時-23時・日曜の19時-23時であり、日本のそれとは異なる）。
これに対し、「ビデオリサーチ」は日本独自の基準として、最もテレビの視聴が高い時間帯を19時から22時までとして「ゴールデンタイム」と呼んだ。
なお、この2区分の調査は、ニールセンの「プライムタイム」は1961年4月の調査開始当初から、「ビデオリサーチ」の「ゴールデンタイム」も1962年12月の調査開始当初から始めた。しかし「ビデオリサーチ」も1971年から「プライムタイム」の調査を開始し、現在に至っている。